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<目次>
転職で年収アップを期待できるのは、大きく分けて次の3つのパターンが挙げられます。それぞれのケースを詳しく見てみましょう。
中小企業で実績を上げて会社から高い評価を得ていても、大手企業の平均年収には届かないというケースが少なくありません。大手企業はそもそも年収のベースが高いため、勤務経験のある業界や職種の大手企業に転職できれば、年収アップが実現する可能性があります。
これまでに培ってきた経験やスキルを活かしながら、即戦力として働くことができるので、年収アップの交渉も進めやすいでしょう。
規模が小さく、知名度もあまり高くはない企業でも、業績を大きく伸ばし続けているような勢いのある企業であれば、企業の成長に伴って年収のアップが期待できます。転職先を決めるときは、同じ業界に勤める知人に聞いたり、業界誌などから情報収集をしたりして、成長性の高い企業を選ぶのもひとつの方法です。
これまでに会社のプロジェクトで大きな成果を上げた経験のある人や、特定の分野において優れた技術や知識を身に付けている人は、応募先企業の募集ニーズと合致すれば能力を高く評価される可能性が高いでしょう。経験やスキルを評価され、転職先でリーダーやマネージャーとしての役職に就くことで、さらに収入アップを実現できるケースもあります。
そもそも中途採用者の年収は、どのように決められるのでしょうか。ここでは、一般的によく用いられる3つの方法を紹介します。
年功序列制を採用している企業で一般的な方法です。企業側主導で、年齢別給与テーブルによって給与が決められます。給与水準の低い中小企業から転職するケースでは、年収がアップすることもあります。年齢だけでなく、社会人としての経験年数や前職での業務内容、職種などの要素も合わせて評価されます。
転職者主導の方法です。前職での年収やキャリア、スキルなどから能力を見極め、採用担当者との交渉を経て、以前の給料にプラス○○円という形で年収が決まります。外資系や成果主義の企業、ベンチャー企業などに多く見られる決め方で、前職よりダウンした年収を提示して、応募者が内定を辞退してしまうことを防ぐ狙いがあります。
前職での年収を尋ねられたら、金額は正直に答えましょう。実際より高い金額を伝えると、採用後に源泉徴収票などから嘘が発覚してしまい、信頼を失ってしまう恐れもあります。
試用期間を1カ月~半年間ほど置いて転職者のスキルをチェックし、試用期間終了後にスキルに見合った年収を決定するという方法です。試用期間中はやや少ない給与額を提示される場合もありますが、実力が認められれば試用期間終了後に金額がアップする可能性があります。
試用期間が設けられている場合は、事前に給与規定についての認識を企業側と明確にすり合わせておくことが重要です。試用期間中、またはその後の給与についても、面接時に自分の希望を伝え、きちんと交渉しておきましょう。
転職によって年収が下がるケースについても知っておくと、応募先企業を選ぶ際のポイントになります。主なケースは次の3つです。
キャリアチェンジでまったく新しい業界や職種に挑戦する場合は、前職での経験をあまり活かすことができず、転職先の会社で即戦力として働くことが難しいため、年収が下がりやすいと言えます。それでも、「新しいことにチャレンジしたい」「やりたかった仕事をしたい」という強い思いから、年収がダウンする可能性を承知のうえで、未経験の業界や職種に転職する人もいるでしょう。仮に一時的に年収がダウンしても、新たな経験を積んだことでその後大きな仕事を任されたり、対応できる仕事の幅が広いことを活かせたりして、長い目で見ればキャリアアップにつながることもあります。
仕事内容や年収に不満がなくても、残業や休日出勤が多い職場では、家族と過ごす時間や趣味などのために使う時間が取れず、ストレスを溜めてしまうことがあるかもしれません。家族との生活を優先したい人や新しく学びたいことがあるのでもっと時間に余裕が欲しいという人のなかには、残業の少ない企業へ転職したり、正規雇用から非正規雇用に働き方を変えたりすることもあるでしょう。その場合も年収はダウンするのが一般的です。
これまで成果主義や実力主義の外資系、ベンチャー企業などに勤務し、成果を出して高収入を得ていた人が年功序列制を採用している日本の企業に転職する場合、前職よりも年収がダウンする可能性があります。前職での実績が高くても、既存社員との差が出ないように足並みをそろえた給与設定をする企業もあります。
転職によって年収アップを成功させるための6つのポイントをお伝えします。
年収についての交渉はとてもデリケートなため、企業側へ切り出すタイミングや希望年収の伝え方には十分配慮しましょう。
企業の規模や業績が大きな企業のほうが年収が高い傾向にあります。今の会社でしっかりと実績を積み、その結果をアピールポイントとして大手企業に伝えることができれば、年収アップが実現する可能性も高くなります。
前職と基本給が同じでも、賞与や手当が充実した企業へ転職すれば、結果的に年収アップが実現します。例えば、住宅手当として数千円~数万円が支給されたり、家族手当が支給されたりする企業もあります。ほかにも、残業手当や交通費、役職手当など基本給以外の手当、賞与について事前に調べておき、不明な点があれば給与交渉の際に確認すると良いでしょう。
年功序列制を採用している企業では、成果を上げてもすぐには評価されず、昇給や昇進に時間がかかることがあります。しかし、実力主義の企業では、入社してからの年数や年齢にこだわらず、結果を出した人が評価され、給与も変動します。自分のスキルやキャリアに自信のある人は、実力主義の会社へ転職して年収アップを目指すのも良いでしょう。
「大きなプロジェクトに関わり成功させました」「会社の業績アップに貢献しました」などとアピールしても、採用担当者には具体的なイメージがわかず、客観的に応募者の実力を測ることができません。例えば、「○○のプロジェクトチームで企画を担当し、開発した商品が○○部門でトップのセールスとなり社内で表彰されました」「月間の新規契約目標数を10カ月連続で達成し、○○年度の売り上げにおいて社内の営業成績で50人中1位を記録しました」などと実績を数値化して具体的に伝え、応募先企業の課題を解決できる人材であることをアピールすると良いでしょう。
中途採用の面接では、前職の年収と転職後の希望年収について質問されることがあります。尋ねられたら、「前職では年収○○万円でしたが、前職より月にプラス○○万円、年間○○万円増の年収○○万円を希望します」というように、自分の希望をはっきりと伝えましょう。ただし、提示した年収を希望するだけの実績やスキルも合わせて説明する必要があります。
また、自分から年収の話を切り出すと、「待遇面だけを見て志望しているのか」と受け取られる恐れがありますので、条件について企業側から話題を振られるまでは避けておきましょう。
転職エージェント経由で企業に応募している場合は、給与の交渉をキャリアアドバイザーに依頼することもできます。
キャリアアドバイザーに依頼をすると、人材市場の適正年収に沿って交渉してもらえるほか、自分で給与交渉を行って採用担当者に悪い印象を与えるリスクが減らせます。
「面と向かって給与交渉をするのが苦手」「自分の市場価値を客観的に表すのが難しい」という人は、転職エージェント経由で転職先を探すのもひとつの方法です。
中途採用者の年収については、「自分の強みと応募先企業が求める人材像がマッチする職場を選べるか」「提示する希望年収に値するだけの人材であることを採用担当者にアピールできるか」によって、交渉の結果が左右されることがあります。年収アップを希望している根拠を具体的に、かつ自信を持って伝えられるよう、今の仕事で実績やスキルのレベルをできるだけ高め、転職活動に挑みましょう。
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