一般社団法人日本ディープラーニング協会

試験オペレーションリード【最先端技術の普及・拡大に貢献】

協会の中核事業であり、ディープラーニング・AIの人材輩出をミッションとする人材育成事業のプロジェクトマネージャー（責任者候補）もしくはプロジェクトリードとして、「G検定」「E資格」「GAIテスト」といった各種資格試験の運営業務全般を指揮・遂行いただきます。

【採用背景】
一企業/機関/団体では実現し得ない「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を核となるミッションとして、産業の健全な発展のために必要な様々な活動を多岐に渡って柔軟にスピード感を持って行っていくなかで、現在中核を担う人物が圧倒的に不足しております。
そのなかでも非常に重要なポジションとなる資格試験を推進いただける、試験オペレーションをリードする方を募集いたします。

【具体的な職務内容】
■受験申込～問題作成まで試験運営に関する一連のプロジェクト推進
■試験配信事業者、有識者など関係各所との調整・確認
■イレギュラー事項の発生時の対応
■関係各所への報告資料の作成・対外的なコミュニケーションの発信設計
■作問、合格者管理に関連するシステム運用

【配属部署】
人材育成事業部
試験事業

【働き方】
基本リモート(週1出社レベル)
※チーム単位で異なる

【入社後の教育】
ご入社後すぐは同社教育制度に加え
先輩社員へのOJTもございます。

【定年】
60歳

【当法人における資格試験】
■G検定（オンラインテスト）
https://www.jdla.org/certificate/general/
ディープラーニングに関する知識を有し事業活用する人材（ジェネラリスト）育成のための検定試験（累計受験者121,123名、累計合格者：80,087名）

■E資格（認定プログラム修了＋CBT）
https://www.jdla.org/certificate/engineer/
理論を理解しディープラーニングを実装する人材（エンジニア）育成のための資格試験（累計受験者：10,915名、累計合格者：7,885名）

■JDLA資格試験合格者コミュニティ（CDLE, Community of Deep Learning Evangelist）
https://www.jdla.org/cdle/
メンバー累計：5万人強　（※2024年3月現在）

【同社の魅力】
■AI・ディープラーニングのトップ教授が推進
理事長の松尾豊（東京大学大学院工学系研究科 教授）が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップと研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。

■右肩上がりの受験者数
毎年右肩上がりに受験者数は増加しており、
今年には受験者数15万人突破致しました。
AIスキルの認定として導入する企業も増えており、今後も受験者数は増える見込みです。

■安定した事業構造
AIの重要性が増す中で受験者数は増加、東大大学院との連携で技術向上も図っています。一般企業と異なり事業コストが少ないため赤字になりにくく、安定した運営を行えるのが特徴です。

■有名企業が会員・賛助
https://www.jdla.org/membership/
国内外の有名企業が会員となっており、各社で同社検定・資格の導入、同法人から技術支援を行っております。日本のAI・ディープラーニングのスキル向上・世界的な競争力向上を推進いたします。
《現在の教会会員》
正会員：41社、有識者会員：23名、賛助会員：48社、行政会員：25団体

【企業について】
理事長の松尾豊氏(東京大学大学院工学系研究科 教授)が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップと研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。『ディープラーニングという技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる』という信念の元、『産業活用促進』『人材育成』『公的機関や産業への提言』『国際連携』『社会との対話』を活動の柱に据え、産業の健全な発展のために必要な活動を多岐に渡って柔軟かつスピード感をもって行っております。中でも多角的な広がりが期待できる『G検定/E資格』という名で知られるディープラーニングに関する同社主催の資格試験と人材育成事業は最も注目を浴びています。

【検定について】
■G検定とはディープラーニングに関する知識を有し事業活用する、人材育成のための検定試験
※累計受験者：121,123名、累計合格者：80,087名
■E資格とは理論を理解しディープラーニングを実装する、人材育成のための資格試験
※累計受験者：10,915名、累計合格者：7,885名
産業を中心にディープラーニングビジネスに関わるすべてのステークホルダー、特に競合するスタートアップや事業会社が理念を共有して共通課題に取り組む活動は公益性の高い非営利団体ならではの経験となり、社会における本質的な価値や変化創出を望む人間にとってやりがいのある仕事です。

• リモートワーク可