トヨタ自動車株式会社

【オープンエントリー】 海外営業領域（業務職）

【特色】
私たちは、世界180ヶ国、様々な現場でお客様の声に真摯に耳を傾け、海外の仲間と共に汗をかき、それぞれの国・地域での「町いちばん」と、それを支える「もっといいクルマ」づくりを目指しております。世界中のお客様・ステークホルダーの皆様のために、業務職として一緒に働いていただける人材を求めています。

【海外営業概要】
＜地域営業＞
担当地域・国の営業オペレーション全般を海外事業体と共に推進して、台数・収益の最大化を目指します
＜機能業務＞
将来起こり得る市場の変化、お客様の期待値を先読みして、「もっといいクルマづくり」を社内関係部署（技術、各地域の営業部、生産管理部、各カンパニー etc）と共に推進します

【担当領域詳細】
＜地域営業＞
導入モデルの商品企画、販促企画、モビリティーサービス企画、各モデルの販売価格設定、担当地域・国のオーダーと在庫の管理　等
＜機能業務＞
グローバルモデルの商品企画、事業企画、販促企画、ブランド企画、価格・収益管理、グローバルでのオーダーと在庫の管理、等

【求められる役割】
業務職として、上記いずれかの担当領域の中で、担当業務のプロとして業務プロセスを効率化、業務の質を高める役割を担っていただきます。
各部署でリーダーシップを発揮し、専門性を深めながら業務改善に貢献することが特徴です。
ご応募いただいた方のご経歴や特性を考慮し、よりご活躍いただける領域・職場をご提案いたします。

＜職場イメージ＞
海外営業は14ある機能（10部署）または地域系（4部署）の部署で構成されています
商品・価格等の機能系職場は本社（豊田市）、需給機能や地域営業の職場の一部は名古屋オフィス（名古屋市）に拠点を構えております

＜ミッション＞
・お客様、販売店に寄り添い、1台・１円に拘って『売り抜く』
・徹底的な顧客目線で、市場に求められる商品・サービスを生み出し、販売現場に強力な『武器』を提供する
・ライフタイムバリューを創出するビジネスモデルにより、持続的成長と幸せの量産に貢献

＜やりがい＆PR＞
地域営業：
・自分の仕事の成果が地域の販売を通してタイムリーに実感できる
・一つの機能だけでなく、その国の事業・販売をトータルで担当できる仕事のスケールの大きさ
⇒ 自らの手でその国の“ビジネスを作り、回している”感覚を味わえる
・現地の代理店と時に対立しながらも、一緒に汗をかきながら仕事を進めてく一体感を味わえる
・海外への出張、赴任機会が豊富で、現地の生の情報に触れられる点が刺激的

機能系業務（商品企画、価格等）
・自分が携わった仕事がクルマという「商品」として世に出ること（メーカーで働く醍醐味）
・グローバルな視点で、業界全体や会社がどのように動いているかを日々感じることができる。またクルマという「商品」ができるまでのプロセスを学べる

【採用の背景】
・100年に一度の大変革期の中、全社収益の柱である海外販売の更なる維持・強化に向けた人的リソーセスの増強が急務
・モビリティカンパニーへの転換に向けて、前例に捉われない発想でトヨタの仕事のやり方を思い切って変えていくこと
・トヨタにない知見、ノウハウの活用、キャリア入社の貪欲な意欲により同世代への刺激、活性化などを期待

【クルマをつくる会社から、モビリティカンパニーへ。】

世界最大級の自動車メーカー。豊田佐吉氏が創業した「豊田自動織機製作所」内の自動車部としてスタート。「クラウン」「マスター」(1955年)、「カローラ」(1966年)などをヒットさせ、国内最大の自動車メーカーへと成長。1997年に発売したハイブリッドカーの「プリウス」は、2008年に累計販売台数100万台を、2009年には同200万台を突破。2005年からは、高級車の「LEXUS」を販売。連結子会社に、日野自動車、ダイハツ工業などを抱える。

★自動車生産台数　世界トップクラス★
自動車メーカーとして生産世界トップレベル(グループ総数)に立つ日本最大の企業です。「改善(カイゼン)」、ジャストインタイム(カンバン方式)、トヨタ生産方式等の同社ならではの生産・経営ノウハウを確立し、その方式は他社・他業界でも積極的に採用されています。
★トヨタの変化・進化★
Connected（コネクティッド）、Autonomous/Automated（自動化）、Shared（シェアリング）、Electric（電動化）といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進む中、クルマの概念は大きく変わろうとしています。トヨタは、モビリティに関わるあらゆるサービスを提供し多様なニーズにお応えできる「モビリティカンパニー」として、「未来のモビリティ社会」の実現に取り組んでいます。

• リモートワーク可

職場上司が認めた場合、在宅勤務可。※職場により異なる ※原則出社を推奨、ただし職場・上司と相談しながら、必要な場合は在宅勤務可